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2006年09月06日

◎米住宅バブルは本格的な危機到来？
筆者は「米住宅バブル」について一年以上も前から警告を発し続けてきた。しかし、米住宅市場は脅威の粘り腰を見せ、いい加減「オオカミ少年」化してきたなか、ようやく崩壊の兆しを見せ始めた。ただ、動静を見ると「予言がようやく当たった」---などと簡単には喜べない。先日発表された７月の米中古住宅販売数は、前月比▲４・１％となり０４年１月以来最大の落ち込みを記録したほか、その翌日に発表された同新築住宅販売件数も事前予想を大きく下回る内容となった。ちなみに、後者については売れ残りの住宅数も、３８６万戸と９９年の調査以来過去最高水準にまで膨れ上がったことが確認されている。また、そのまえに発表された全米建設業協会による信頼感指数が過去１５年来の低水準を記録してもいる。ついに米住宅バブルが破裂する可能性をいよいよ否定出来なくなってきたようだ。現ＦＲＢ議長であるバーナンキ氏の前任者であるグリーンスパン氏はＦＲＢ議長時代、米住宅市場に対する不安を「フロス」と銘々したことがある。つまり「小さな泡つぶ」に過ぎないと評し、マーケットは心配のしすぎとの認識を示したわけだが、ここ最近の動向を見る限り、「フロス」ではなくやはりつぶの大きな「バブル」であった公算が大きいように思う。そんな足元のような住宅指標の落ち込み、「バブル崩壊」懸念にもっとも有効な措置は金融緩和策だ。一方で、現在ＦＲＢ議長を務めるバーナンキ氏は１９３０年代大恐慌などの研究者でも知られる人物であり、言ってみれば「プロ中のプロ」。したがって誤った答えを導き出すことないと思いたいけれども、相場を取り巻く環境はなかなかに難しいところもある。最大のネックとなりそうなのはやはり米インフレ動向か。原油動向が鍵を握ることになる、との見方も聞かれている。いずれにしても、ＦＲＢはインフレか住宅バブル崩壊による消費低迷か、今後非常に難しい二者択一を迫られることになりそうだ。それにより、ハードランティングになるのかそれともソフトランディングとなるのか、最終的な落とし所が決定されることになるだろう。（了）