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2005年02月16日

◎米住宅バブル、いよいよピーク近い？
今月２日にＦＲＢは予想通り２５ＢＰの利上げに踏み切ると同時に、「慎重なペースで利上げを継続する」スタンスの継続を示した。為替相場的な視点から言えば、米国送金法などの需給要因に加え、地政学リスクが目に見えて軽減されつつあり、また日米金利差の拡大も中長期のドル高を示唆する要因となりそうだ。過去の経験則からすれば、「１月月足が陽線で引けると年足も陽線で引ける」確率は７０％近くにも達するが、今年もそうした過去のパターンが徐々に適応されるような相場付きになってくるのかも知れない。しかし、先々のドル高を予想する材料が目白押しの状況において、僅かながら逆のドル安懸念要因もなくはない。個人的に、その最たるものは「不動産」、いわゆる「米住宅バブル」ではないかと思っている。そうしたなか、いささか古いものだが、グリーンスパンＦＲＢ議長は昨年８月に米議会からの質問に答えた書簡で、「一部地域の住宅価格は高過ぎ」などとしながらも「連銀にとり不動産バブル発生の判断は困難」との見方を示していた。一読して、かなり曖昧な発言であると思われるが、それはともかく、注目したいのは前述のコメントがＦＲＢの現在まで続く一連の利上げトレンドに入った直後であることだ。そして、周知のようにその後もＦＲＢは連続しての利上げに踏み切っているだけでなく、声明文の文言にも示されているように、今後も追加利上げに動く公算が大きい。つまり、前述のグ議長発言には、米利上げが長期金利の上昇へと繋がることまで発言には考慮されていたとは思えない。「史上最低」と言われた米国住宅ローン金利が再上昇へと転ずれば、いわゆる「米住宅バブル」が今後破裂する可能性も否定出来なくなる。実際、発表される米国の住宅関連指標を見ると、若干の不安要因もここにきて露見し始めた。もちろんのこと、おもむろに危機感を煽ろうとは思っていなし、足元はなんだかんだ言ってもまだ健全だ。しかしながら、「金利の上昇は１～２ヶ月ほどのタイムラグを経て、住宅市場へと影響を与える」（シンクタンク系エコノミスト）と言うことは、頭の片隅にでも入れておいた方がよいだろう。（了）